がその象徴、6月に
発足したばかりなのに、会員数は年度末で確実に100社を超えそうな勢いです。
T-Engineフォーラムで特徴的なのは、なずその会員構成でしょう。
今までのトロン協会の枠組みをすべてカバーした上に、ユーザを数多く巻き込んでいることです。
今まではツールや半製品などを提供する業者が主体でしたが、今回は多くの最終商品を提供する側の会員がいます。
次の特徴はその活動範囲です。T-Engineフォーラム会員でない読者の方々にはお伝えできないことも多く、またHPだけではあまり分かりませんが、RTOSやハードウェアエンジンだけでなく、ユビキタス時代に必要な社会的な基幹業務も活動範囲に含まれているのです。その代表格がユビキタスIDセンター構想でしょう。
ユビキタスIDセンターとはモノというものすべてに割り当てられたID体系とそれを管理するインフラです。先行したのはまたも米国でした。MITが英国Cambridge大学とauto-ID-Centerをはじめたのが3年以上も前。このセンターの中心はなんと機械工学の方々、エレレクトロニクスというより、
流通・物流などの効率化にモチベーションがあったようです。従来のバーコードをさらに発展させ、すべてのものにIDをつけ、管理しようという試みなのです。
バーコードコードはすでに全世界に広まり、体系にはJANコード、EANコードなどいろいろあります。光学的にしか読み取れませんし、情報の書き込みもできません。そこでさらなる応用のためにRFIDが期待されています。すでに日本自動認識システム協会の報告書(PDF)にあるように、数十億円の市場を形成しています。
バーコードは単に識別だけですが、RFIDでのサービスは、流通経路情報、位置情報、加工情報などの認識コードとしても期待されています。そのためには検出されたコードを照らしあらせ、これら情報が格納されているデータベースの場所を知らせるサービスが必要です。あたかもURLからWebサーバーをたどって情報を得るようなイメージです。当然そこには情報記述の共通言語も必要でしょう。この認識コードはAuto-ID-CenterではEPCと呼ばれ、96ビット長、データ記述言語がPMLと呼ばれます。このあたりの構造はAuto-ID-CenterのHPをご覧になればWhirePaperなどでお分かりいただけるでしょう。
一方坂村教授の提唱するユビキタスIDセンター構想は詳細はまだ明らかではありません。しかしEPCに対応するUBIDコードは、128ビット長でありEPCやEANも包含することが可能です。もちろん国別で独自のコードを設定しても包含可能でしょう。このあたりは超漢字のコード体系と同様で、既存のコードはそのまま活かし、さらなるサービスを提供できるアーキテクチャなのです。
情報の登録やコードの割り当てと管理、コード照会サービスなどは明らかに社会的なインフラとなるサービスです。従来のトロンはあくまで端末やPCなど独立した装置のイメージがありました。しかし、ユビキタスを標榜するがゆえにネットワークで世界とつながり、社会インフラに直接影響するような体系となってきました。例えばお札にRFIDが埋め込まれているとしたらどうでしょう。
社会生活に大きな影響を持つということは、いやおうなしに政治が絡んできます。すでに日経ビジネスで一部報道されたように、e-Japanの学術側の推進者、村井教授はAuto-ID-Centerを後押しています。今後は坂村教授の動きが注目されるところです。